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がん治療にかかる費用は?いざという時に役に立つ保障制度とは?

 2018/07/28 マネー この記事は約 14 分で読めます。 447 Views

日本人の死亡原因1位のがん(悪性新生物)は、その死亡率もさることながら治療にかかる費用も予想以上に高額となり、家庭への負担がかさみます。

いまでは、発見が早ければかなりの確率で助かると言われているがんですが、治療には一体いくらかかるのか?

また、経済的負担を減らす方法はあるのでしょうか?

いざという時に慌てない為にも様々な準備をすることはとても重要なことです。

今回は、がんに罹った時にかかる治療費や、知っておきたい頼れる保障制度など、安心して治療に望む為に必要な情報を集めてみました。

がん治療はいくらかかる?

がんの治療にかかる費用は、がんの種類やステージ(病期)の進行具合、治療方法などにより違うので一概に言えるものではありません。

どんな治療方法があるのか?治療費はがんによって、どれくらい違うのか?など色々な角度から調べてみましょう。

がん治療の種類

現在のがん治療は、大きく分けて「手術療法」「放射線療法」「化学療法」(いわゆる3大療法)の3つが主流で、この他に「免疫療法」や「先進医療」「自由診療」があります。

手術療法

がん組織を外科的な手術で取り除く治療です。

早期にがんを発見した時や、手術により取り除くことが可能な場合、患者の健康状態も良好でしたら、この方法が原則として用いられます。

他に、患者への身体的負担を軽減出来る、内視鏡を用いた手術もあります。

放射線療法

放射線をがん患部に照射して、がん細胞を死滅させたり増殖能力を抑える治療法です。

外科的な手術と違い切除をすることなくピンポイントで治療が出来るので、手術による肉体的なダメージを減らすメリットがあります。

化学療法

がん細胞の増殖を防ぐ抗がん剤などを投与し、がん細胞の成長を遅らせたり、再発を防止する治療です。

主に、点滴や注射、服用などにより投与されるため、血中を巡り体の隅々まで効果が得られます。

免疫療法

免疫療法とは、弱まった免疫を本来の力に回復させてがんを治療する方法です。

この療法は発展途上の段階で、現時点で治療効果が有効と証明されている治療法と効果が明らかになってない治療法があります。

効果が証明されて保険診療になっているものと、効果が確認されていないものがあるので、治療の前に確認しておくことが必要です。

先進医療

先進医療とは、日進月歩で進む医療技術の中でも厚生労働大臣に「先端的な医療技術」と認められたものを「先進医療」と呼びます。

先進医療と認められると、一部の医療機関に限って例外的に公的医療保険範囲内の医療とともに医療行為が認められます。

上記の放射線治療の中でも「陽子線治療」「重粒子線治療」は先進医療になるので、一部のがん種を除いて公的保険適用外となります。

3大療法と違い、公的保険診療の部分は3割負担になりますが、先進医療の技術料は公的医療保険が適用されないので、全額自己負担となります。

自由診療

自由診療とは、国の公的医療保険が適用されない診療のことをいいます。

その為に、通常の治療であれば医療費の3割を払えば良いのですが、自由診療に該当する治療を受けると10割全額を負担しなければなりません。

厚生労働省未承認の抗がん剤治療などがそれにあたります。

日々開発される抗がん剤ですが、日本で使用を承認されるには非常に時間がかかります。

しかし、病気は待ってくれませんので、多額の治療費になろうとも未承認の抗がん剤使用を選択する患者さんは意外にも多いのです。

また先進医療を受ける場合に、厚生労働大臣が認定してない医療機関で治療を受ける場合も全額自己負担となります。

がん治療費の平均

実際にがんに罹った場合いくらかかるのかを、一例ですが表にまとめてみました。

がんの種類 医療費 自己負担額(健康保険3割適用)
胃がん 975,060円 292,518円
結腸がん 828,190円 248,457円
直腸がん 1,121,630円 336,489円
乳がん 764,830円 229,449円
肺がん 758,570円 227,571円

出典:全日本病院協会「疾病別の主な指標」2013年

医療費自体はかなり高額になります。社会保険や国民健康保険に加入していれば3割の負担で済みますが、実際の負担は20~30万円前後はかかると思っておきましょう。

先進医療などになれば保険適用外になり、治療費はぐんと上がる可能性もありますので、あくまでも目安としてお考えください。

退院後にかかる通院治療費

最近の傾向として、入院期間の短期化や通院のみでの治療も増えてきています。

がんの治療は長引くことが多いので、退院後の治療も考えておかないといけません。

抗がん剤の投与や定期健診など、通院が続くこともあります。

また、がんは再発する可能性の高い病気です。もし再発したら再手術、放射線治療、抗がん剤治療などが行われます。

公的保険が適用されるとはいえ、数万円から数十万円かかることもありますので注意が必要です。

 

がん治療は医療費以外にもお金がかかる?

がんの治療がかなり高額になることはわかりました。

しかし、公的保険などである程度保障される治療費だけけでなく、実際には治療費以外にも様々なお金がかかります。

見落としがちなこれらの出費を洗い出してみましょう。

収入減による生活費不足

出費に目が行きがちですが、ご主人が入院された場合の収入源は大きなダメージとなります。

がん治療は長引く傾向があり、場合によっては最悪仕事を辞めなければならないこともあります。

しかし、生活費は常にかかるので貯蓄や生活保障付きの保険など、早めに対策をしておくことが重要ですね。

健康保険適応外の費用

健康保険を利用して3割負担で済むのは、あくまでも保険対象となる治療費に対してなので、保険対象外のものについては全額自己負担となります。

主な出費となるもの

①差額ベッド代

正式には「特別療養環境室料」と言います。

一般的に個室と呼ばれる病室に入院することによる健康保険適用外で請求される費用(全額自己負担)を言います。

利用する理由は様々ですが、高い部屋ですと1部屋30万円もかかる部屋もあり、入院が長引けばかなりの負担となるでしょう。

差額ベッド室の基準
1.病室のベッド数が4床以下
2.面積が1人当たり6.4㎡以上
3.プライバシーを確保できる設備が整っている事
4.個人用の私物の収納設備、個人用の照明、小机等及び椅子等の設備がある

②先進医療による技術料

先進医療による技術料は、公的医療保険範囲外の医療なので全額自己負担となります。

③食事代

入院時の食事代(食事療養標準負担額)も公的医療保険範囲外で自己負担となります。

負担額は460円/1食:一般および現役並み所得者(夫婦2人世帯で年収520万円以上)

④交通費

入院先が自宅から遠い場合などは、何度も通っていると交通費も馬鹿になりません。

⑤入院時の生活用品など

寝巻や下着、タオル、ティッシュや有料TVの料金など意外にかかるものです。

抗がん剤治療のための抜け毛対策で、ウィッグを購入するなんてこともあります。

 

人1人が違う場所で生活するだけでも思わぬ出費があるので注意しましょう。

住宅ローンの返済

上記の「収入減による生活費不足」とも重なりますが、住宅ローンがある家庭にとって、住宅ローンはかなりの比重を占めるものです。

治療費以外の出費がかさむうえに住宅ローンの支払いもあるので家計が大変なことになってしまいます。

そんな時の為にも「疾病保障付住宅ローン」などに加入しておくのも一つの方法です。

加入の際の注意点は、保障の適用期間などが各保険によって違うのでよく確認しておくことです。

病気のせいで、大事なマイホームを手放すなんてことが無いように、事前に対策を立てておきましょう。

 

公的保障を利用して自己負担を軽減

これまでお金のかかることばかりを書いてきましたので、憂鬱な気持ちになってしまったかもしれませんが、ここからは「では、どうしたら負担を減らすことができるの?」と言う疑問を解消していきましょう。

公的医療保険を利用する

治療費の支払いを減らす方法として真っ先に浮かぶのが「公的医療保険」で、保険加入者やその家族が病気やケガをした時に医療費の一部を負担してくれる制度です。

会社員が加入する健康保険(協会健保、健康保険組合)や自営業の方や主専業主婦などが加入する国民健康保険、他に共済保険などがありますね。

保障内容は加入する保険によって保障が異なるので表にまとめてみました。

国民健康保険 協会けんぽ 健康保険組合 共済保険
加入対象者 自営業者、専業主婦など 中小企業のサラリーマン 大企業のサラリーマン 公務員
医療費の自己負担割合 義務教育就学前は2割・義務教育就学後~70歳未満は3割・70歳以上~75歳未満は2割・75歳以上は1割 ※(70歳以上で現役並みの所得者は3割)
傷病手当金 任意給付 被保険者が業務外の事由による療養のため労務不能となった場合、その期間中、最長で1年6ヶ月、1日に付き標準報酬日額の3分の2相当額を支給
出産手当金 任意給付 被保険者本人の産休中(出産日以前42日から出産日後56日まで)の間、1日に付き標準報酬日
額の3分の2相当額を支給
死亡時 条例又は規約の定める額を支給(1~5万円程度) 埋葬料、定額5万円を支給

出典:我が国の医療保険について – 厚生労働省

公的医療保険には種類を問わず加入をされていると思います。

上記のように、がんに罹ったとしても一般的な所得の方なら医療費は3割負担で済みます。

つまり、治療費が100万円かかったとしても30万円支払えばいいということになります。

公的医療保険は国が定めている保障ですから、民間の医療保険のように「健康状態によっては加入を断られる」なんてこともないので大きな安心となる保障ですね。

忘れてはいけない高額療養費制度

先程、公的医療保険を利用すれば3割負担で済むという話をしましたが、実はもっと負担を減らす方法があります。それが「高額療養費制度」です。

何やらまた難しい言葉が出てきましたが、この制度は高額治療になりやすいがん患者にとって、とても助かる制度ですから絶対覚えておいてくださいね。

「高額療養費制度」とは、医療機関でかかった治療費や薬局の窓口で払った薬代などが、1か月(その月の月初から月末まで)で一定の金額を超えた分が支給されるという制度です。

つまり、先程の例で言いますと、100万円治療費がかかった場合に健康保険を使い自己負担が30万円になり、更に高額療養費制度を利用すると、ナント自己負担額が87,430円となるのです。

自己負担の上限額は年齢や所得によって違いますが、このケースを計算式に当てはめると

治療費100万円-健康保険保障額70万円=窓口負担額30万円

窓口負担額30万円-自己負担の上限額87,430円=212,570円(高額療養費)

(自己負担の上限額の内訳 81,000円+(100万円-267,000円)×1%=87,430円)

となりますので、実際に支払う金額は87,430円となります。

更に、直近の12ヵ月間で既にに3回以上高額療養費の支給を受けている場合には、4回目からは「多数回」となり自己負担額の上限がさらに引き下がります。

また、同じ世帯で同一保険に加入している家族それぞれの自己負担額も一月単位で合算でき、一定額を超えればその分が高額医療費として支給されます。

 

【69歳以下の自己負担上限額】

出典:高額療養費制度を利用される皆さまへ-厚生労働省

どうでしょうか?思ったより負担が減りましたよね。

ただし、注意点もあります。

・高額療養費が支給されるまでに、受診した月から約3か月かかります。その為、一旦は高額療養費の分も支払わなければなりません。

・複数の医療費を合算する際、自己負担額が21,000円以上にならなければ、その医療費は合算できない。

・高額療養費は1か月(その月の月初から月末まで)単位で計算されるので、月をまたいだ治療費は自己負担額として合算することが出来ません。

 

こんな素晴らしい制度ですが、以外にもこの高額療養費を利用している方は少ないのです。

もし支給申請をし忘れても2年間は有効なので忘れずに申請をしましょう。

患者申出療養を利用する

患者申出療養とは2016年4月からスタートした制度で、国内でまだ承認されていない新薬などを一刻も早く保険外併用療養として使用したいという患者の申し出を受け、安全性・有効性などを確認したうえで新薬を使用出来るようにするための制度です。

通常は国内で承認されていない新薬を使用する場合は自由診療となり、全額自己負担となります。

しかし、患者申出療養により国から承認を得られれば、健康保険範囲内の診療行為であれば、健康保険が適用されて患者の負担が軽くなります。

ただし、先進医療と同じく保険適用外の物に関してはかなりの高額になることもあるため、民間保険などとの併用も検討しておきましょう。

 

その他の負担を減らす方法

がんに罹らない体づくり

治療費の心配の前に、そもそもがんになりにくい体づくりをすることが大事です。

その為には健康管理をすることが1番ですよね。

①生活習慣の改善

生活習慣の中には、がんになるリスクが上がると言われているものが色々あります。その中でも1番に上げられるのが「たばこ」でしょう。

タバコを吸わなければがんの60%は予防できるというデータもあるほどです。

たばこの煙には多くの発がん物質が含まれていて、体内の様々な部位でがんの発症を増やします。

また、吸っている本人だけでなく、周りにいる人たちにも、受動禁煙によるがん発症のリスクを高めます。

まさに「百害あって一利なし」である。

喫煙の習慣がある方は、まずは禁煙に取り組みましょう。

②アルコールの摂取はほどほどに

「酒は百薬の長」とも言われますが、勿論飲み過ぎたら毒となります。

アルコールにも発がん性物質が確認されていますので、飲酒によって食道がんや肝臓がんをはじめ大腸がん、乳がんなども引き起こすリスクがあるので注意が必要です。

ストレス解消のため飲酒する方も多く、一概にやめろとは言えませんが、量を控えたり、飲む日を減らすなどの節酒をすることを心がけましょう。

③運動する

運動不足はがんだけでなく、心疾患や脳血管疾患などの原因にも繋がります。

座る時間を減らしたり、通勤で1駅歩くなど些細な事からでも始めてみましょう。

何事も一朝一夕には変わることはできませんので、常に意識をもって、出来るときに少しでも動く習慣を身につけましょう。

④健康診断を受ける

一生涯のうちにがんに罹る可能性は2人に1人と言われていわれます。

それ程かかる確率が高いので、予防だけではなく、しっかりと健康診断を受けましょう。

恐ろしいがんも早期発見なら完治する確率もグンと上がります。

会社などでは年1回の健康診断があり、個人事業主などには国保検診の案内が年1回あるので面倒くさがらず検診を受けましょう。

しかし、健康診断では生活習慣病は見つかりやすいのですが、がんは見つかりにくいのです。

ベストなのはがん検診も受けることです。がん検診はそれぞれのがんに対する検診があるので、気になるがん検診を受けられますので気になることがあるようでしたら、1度受けてみましょう。

⑤その他

他にも、食事の改善(カロリーを控える、塩分を減らす等)や体重を減らすことなども大事です。

がん保険に加入する

公的医療保険の話をしましたが、現代のがん治療は高額になりやすいので公的医療保険だけでは治療費を賄うことが出来ないこともあります。

その為にもがん保険に加入しておく事は重要です。

がん保険には先進医療に対応する「先進医療給付金」や、がんに罹った時点で一時金がもらえる「初回診断保険金」、入・通院費用を無制限に保障する「入院・通院保証金」など、がんに特化した保障があり、いざというときに大変頼りになります。

当然保険金はかかりますが、先進医療や自由診療なども安心して受けられるので出来るだけ加入しておくことをおススメいたします。

がん保険に加入するには「がんに罹ってないこと」が条件になりますが、まれに保険によって入れるがん保険もあります。支払い条件は厳しくなる可能性がありますが、諦めず探してみることが大事です。

もし、わからない場合は保険のプロに相談してみましょう。

 

がん保険に興味がありましたら、こちらの記事もお読みください。

 

まとめ

いかがでしょうか?

がんに罹った際にかかる費用や治療費を抑える方法などをまとめてみました。

何度も言いますが、がんは症状によっては治療費がかなりの高額になる病気です、しかも、治療期間も長引くことが多く、再発の危険もあります。

そんな時には、やはり治療費などにかかるお金が必要になってきます。

お金に余裕がある方は健康保険で十分賄えるでしょうが、なかなかそうもいきませんよね。

そんな時の為にも、知っておきたい情報を集めてみましたので、是非頭の片隅に入れておいてください。

筆者も脳疾患で入院した時は、健康保険と民間の保険両方を使いました。おかげで、入院費以上のお金が帰ってきて助かりました。

当時は知らなかったのですが、健康保険の保障に入っている「傷病手当金」も申請していたら貰えたのでもったいないことをしたなと思ってます…

困ったときに慌てないように、日頃からの健康管理や保険の加入などはしっかりと検討しておくことが大事ですね。

 

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